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あるシンクタンクの調査データによると好感度という点においてテレビCMよりもウェブ動画のほうが好感が持てるという結果が出ているのです。この結果は、今の人達がいかにウェブ動画を見るということに慣れ親しんでいるかを物語る証拠と考えていいと思います。つまり、機は熟したのです。インターネット回線の太さなどテクニカルな条件だけではなく、受け手である視聴者もウェブ動画への受け入れ態勢が出来上がっています。こうした環境的にもすでにウェブ動画が広報宣伝手段として実用の域に達したと考えて問題ないと思います。
実例を挙げると、2009年８月６日の公明党は常任役員会で、衆院選向けテレビCMの制作を見送ると決定しました。その理由は「費用の割に効果が低い」（幹部）ということでした。その代わりに公明党が選んだのがウェブ動画でした。女性や若い世代をターゲットにした動画を党のウェブサイトに順次掲載する方法を選択したのです。公明党といえば、それまで国政選挙に合わせてテレビCMをたくさん制作してきた政党です。2001年の参院選、そして05年の衆院選では当時の神崎武法代表を前面に出して、「そうはイカンザキ！」というキャッチコピーで話題を呼んでいたのですが、党内から「票に反映されたか不明」という声も多かったらしく、結果としてウェブ動画という方法を選んだということです。
（時事通信：2009年８月６日～「テレビCMは見送り＝費用に見合った効果ない－公明」から）
さらに実例を挙げると、公明党がテレビCMを敬遠した前年、2008年の11月10日、ある大手飲食チェーンがテレビCMの全面廃止を検討しているという話を明らかにしました。その飲食チェーンとは、あのモスバーガーです。
この発言の背景にある理由はやはり費用でした。桜田社長の発言によると「不特定多数が対象となるテレビCMは多額の費用がかかる割に効果が少ないと判断した」とのことです。（2008年11月10日時事通信）
ここで桜田社長の発言の中に注目すべき一言があります。「不特定多数が対象となるテレビCM」という部分です。このコメントに注目して少し考えてみましょう。
ウェブ動画の利点は、視聴対象を絞れるという点です。動画を張り付けるウェブサイトの内容をターゲットとなる年齢層や性別に合わせることで、動画を見せたい属性の人達にピンスポットで効果的に伝えることが可能になるのです。これこそがまさにウェブ映像の強みではないかと思います。